介護シェアリングを導入している職場は働きやすい

どのような職場が働きやすいのか

働きやすい職場とはどのような職場のことを指すのでしょうか。まず、職員が持っている「こういう仕事をしたい」というイメージと実際の業務にギャップのない環境でなければなりません。例えば、それぞれの利用者にしっかり向き合った上で丁寧なケアを提供したいと考えている職員がいるとして、実際は介護度が高く転倒リスクがあるため一時も目を離せないような利用者が多い部署で働いているとします。職場としては、その職員の適性を見た上で該当部署に配属したのかもしれませんが、当事者にとっては理想と現実に差が生まれてしまいます。イメージとのギャップを埋められないまま働いていると、いずれ「燃え尽き症候群」に陥り、労働意欲が著しく低下する恐れがあります。人員配置をする際は、「この職員はここまでできる」と安易に判断するのではなく、あくまで本人の意向を尊重した上で検討しなければなりません。あらかじめ労働者の話をしっかり聞いた上で業務の指揮を執ってくれる職場は、働きやすい職場であるといえます。
また、完全に職員の希望を叶えられなくとも、ビジョンを崩さないように落としどころを見つけることも大切です。例えば、介護度の高い利用者の多い部署に配属するにしても、周辺症状が激しい高齢者の対応を専門としている職員を別に雇えば、本人の負担は軽減されます。加えて、「利用者と向き合いたい」というビジョンとの整合性も取りやすくなるでしょう。イメージとのズレを可能な限り抑えるように配慮することで、職員はモチベーションを維持しつつ業務に取り組めます。

福利厚生も大切

業務内容ももちろん大切ですが、加えて福利厚生にも注目してください。具体的には「有給休暇（取得率含め）」「社会保険の充実度」「昇給制度」「賞与制度」「交通費支給」「キャリアアップ支援制度」などが挙げられます。逆に、これらが充実していない職場は働きづらい職場です。上記以外に、独自の福利厚生を用意しているケースもあります。例えば、「母子育児手当」「産前産後休暇」「出産祝い金」「婚約祝い金」「誕生日休暇」「インフルエンザ予防接種の無料化」などがあります。母子育児手当の支給や産前産後休暇は結婚している女性にとって非常に助かります。
ただし、様々な福利厚生を用意していても、それを実践していなければ意味がありません。求人情報を見るだけでは福利厚生の実施状況は見えてきませんので、より詳しい情報を集められるように準備しておく必要があります。